アフガニスタンを掌握したイスラム武装組織タリバンの隊員が韓国軍の旧戦闘服（別名「カエル戦闘服」）を着た姿が外信で確認され、話題だ。

１６日、オンラインコミュニティなどによると、あるネットユーザーが「韓国軍の旧カエル戦闘服の近況．ｊｐｇ」というタイトルの記事でフランスメディア「ル・フィガロ」の記事をシェアし、「イスラムのナイジェリア・パキスタン人で構成された行商人が韓国の古着問屋を訪問し、大量に買い入れて確保した韓国軍の旧戦闘服をアフガンのタリバンに納品した」と主張した。


実際、英国ＢＢＣ放送、ドイツ・シュピーゲルなどのタリバン関連報道でもタリバン隊員が「カエル戦闘服」を着て行進したり、小銃などの銃器を持っている写真が時折見られる。

これらの写真で、ある隊員は○ホ（バッグのひもに隠れ、姓が見えない）と名前が入ったままの野戦服上衣を着ており、他の隊員の野戦服の左腕には「３軍司令部」の部隊マーク、右腕には兵長階級章などがついていた。

タリバン隊員が着用した戦闘服は、韓国軍が１９９０年から２０１４年まで使用した「迷彩戦闘服」だ。軍関係者は、予備軍訓練を終えた除隊者が古着回収箱に入れたりインターネット中古取引サイトで発売し、民間に流出したものとみている。その後、中古戦闘服が行商人などを通じて大量に外国に売られていったのだ。

過去に、韓国軍の軍服を着て北朝鮮軍が訓練する様子が公開され、物議をかもしたことがあるが、同じ過程で「カエル戦闘服」がタリバンにまで渡ったものと専門家は見ている。

戦闘服の流出の波紋が大きくなり、３月、韓国国防部は「不用軍服類の違法流出根絶のための民・官・軍協議会」を初めて開催した。環境部・警察庁・関税庁をはじめ、中古取引プラットフォーム業者、中古衣料輸出業者などが参加し、戦闘服の流出を防ぐための対策を議論した。汎部署レベルで取り締まり班を運営し、中古取引プラットフォームなどで戦闘服が売られれば、国防部に知らせることにしたなどだ。しかし、依然としてオンラインショッピングモールなどでは戦闘服などが販売されている。

一方、韓国軍はすでに２０１１年から「デジタル戦闘服」を導入し、普及した。２０１１年から２０１４年までの３年間余りの混用期間を終え、２０１４年８月からは新型戦闘服のみ着用するようにした。「軍服取締法」は、類似軍服の販売・着用などを禁止しているが、これに違反した場合、１年以下の懲役または１０００万ウォン（約９３万７０００円）以下の罰金刑に処される可能性がある。しかし、新戦闘服の導入により、「カエル戦闘服」は現行の軍服取締法に基づく処罰の対象から除外されている。