全世界のスマートフォン市場で1位のシェアのサムスン電子が中国、日本などアジア市場で販売不振に陥っている。特に世界1位のスマートフォン市場である中国でのサムスン製スマホのシェアは1％以下という状況だ。
コストパフォーマンスを前面に打ち出した中国メーカーに押されていることが最大の理由ではあるが、中国人よる韓国製品不買運動の影響も少なくないという分析もある。

世界的な市場調査会社カウンターポイントリサーチによれば、昨年第4四半期のサムスン電子のスマートフォンは、特にアジア地域で販売不振を見せた。
昨年第4四半期基準で中国、日本などを合わせた、アジアのスマートフォン市場で5位以内にも入らなかったのだ。

一方、サムスン電子は、北米、ヨーロッパ、ラテンアメリカ、中東、アフリカなど全4つの地域でのシェア1～2位を占めた。ラテンアメリカ、中東、アフリカ地域では、それぞれ37％、16％のシェアで1位を記録し、北米と欧州では16％、28％のシェアで2位に安着した。北米と欧州市場1位はアップルだった。

サムスン電子が、アジアのスマートフォン市場で不振に陥ってるように見える理由は、中国で売れていないのが原因だ。
世界1位のスマホ市場がある中国でサムスン電子のシェアは1％にもならないからだ

サムスン電子の中国市場でのシェアは一時は20％にまで達した。
しかし2016年にTHAAD・高高度ミサイル防衛システムの配備の話が出てから、中国はサムスンのギャラクシー製品をはじめとする韓国製品不買運動を開始し打撃を受けたからだ。

業界関係者は「中国人は自国製のスマートフォンとAppleのiPhoneへの忠誠心が非常に高く、サムスン電子のスマートフォンが売れる気配は全くないという」また「それでも現在サムスンが世界1位のシェアを守っているのは非常に鼓舞的なことではある」と語った。