楽器メーカー、特にギター、ベースギターの生産で知られる米ギブソンが、日本における民事再生法にあたる米連邦破産法11条の適用申請を行ったと発表しました。ギブソンは債権者の3分の2以上と再建支援で合意済みとしており、この申請により「楽器およびプロフェッショナルオーディオといった中核事業を継続し、今後も引き続き設計、製造、販売、製造できる」とのこと。
具体的な継続事業として名前を挙げられたのは「ギブソン」および「エピフォン」ブランドの楽器をはじめ、「KRK」や「サーウィン・ベガ」ブランドのスタジオモニター、スピーカーなど。

ギブソンといえば2012～2013年に日本の「オンキヨー」および「ティアック」をたてつづけに傘下に収め、さらに2014年にはオンキヨーが「パイオニア」のAV事業を傘下に収めたことで、日本のオーディオブランド3つがギブソンの下に肩を並べる格好となりました。またこの時期には、オランダ「フィリップス」のオーディオ機器部門もまたギブソングループに加わりました。

ギブソンとしては各ブランド間でのコラボを含めたシナジー効果にも期待していた模様で、たとえばオンキヨーとティアックで、ハイレゾ対応のポータブルヘッドホンアンプを共同開発したりしていました。

ギブソンのギターといえば、Guns N' RosesのスラッシュやNickelbackのチャド・クルーガー、AC/DCのアンガス・ヤングをはじめ、膨大な数のギタリストが愛用しています。日本ではB'zの松本孝弘が日本人初のシグネチャーモデルを製作したことでも話題となりました。

ギブソンは近年、ユーザーのあいだでも主力製品であるギターの品質低下が囁かれている状態でした。一方で上記のマルチブランド戦略もグループの負債拡大の一因となっており、今回の破産法申請時の負債額は最大5億ドル(約548億円)に上ると報じられています。ちなみにギブソンは今年はじめに経営難が報じられており、その後オンキヨーの株式も売却しています。